コロナ禍後のタクシー会社への就職・転職は心配ないか | 横浜市の戸塚区・泉区・栄区を中心に営業のケイサンタクシー

最近は、コロナ禍で停滞していたスポーツやイベントも復活してきています。
タクシー業界もコロナ禍の影響で打撃を受けましたが、次第にコロナ以前の売り上げに戻ってきているようです。
また、タクシー業界はこれまでの業務形態とは違った新しい働き方の動きがあるようです。

とはいえ、コロナ禍でのタクシー業界への転職は、本当に大丈夫なのでしょうか。
この記事ではそんなコロナ禍における就職・転職先としてのタクシー業界について解説します。

コロナ禍後のタクシー業界の動向

コロナ禍後も、タクシー業界は決して下火になっているわけではありません。
タクシーならではの強みを生かした新たなサービスの試みもおこなわれています。

タクシーは、サラリーマンや高齢者にとっては、いつの時代も変わらない交通手段です。
また、タクシーは運転手と乗客のみの空間であるので、余計な接触がありませんし、殺菌・消毒を徹底すると、他の交通機関よりもすぐれた感染防止ができます。

このようなタクシーの安全性を生かして、新しい移動サービスを考案したタクシー会社もあるようです。

タクシー運転手の給与体系

タクシー運転手の給料形態を見ると、売り上げが反映される「歩合制」と、会社ごとに定められた固定給（保障給）とを組み合わせて支給される「一部歩合給」が多いようです。

歩合制の部分は、働いた分だけ給料がアップするため以前は魅力的な給与形態でした。
しかし、コロナ禍で乗客が減少したため、歩合制の部分での給料アップは難しくなったようです。
しかし、一部歩合制なので、固定給の部分は保障されているため、安心です。

今後のタクシー運転手の募集の傾向

コロナの影響でタクシー利用客の数は減ったものの、それでもタクシー業界は、慢性的な人手不足という大きな課題をかかえています。

現役のタクシー運転手は若手の退職者が続出し、高齢化が進んでいるので、新規の人材を常に求めている状態です。

特にIT化やキャッシュレス化など、これからの時代に対応するためにも若い世代の獲得は急務といえるでしょう。

将来的なタクシーの需要動向

コロナ禍でも積極的な採用をしているタクシー会社の中には、将来的なタクシーの需要を考えて新規を採用しているところもあります。

外出や観光が再開された場合、外出や観光に利用される移動手段としてタクシーはふたたび活躍できます。
いざその時が来たら、すぐに対応できる運転手を確保しておくことも大切です。

タクシー運転手への転職の際に募集要項でチェックすべき点

タクシー会社の募集要項には、求める人物の要件が書かれています。
募集要項に書かれている事項の中で、注意すべき点をご説明しましょう。

1．給料形態と歩合率

多くのタクシー会社は一部歩合制を採用しています。
しかし、一部のタクシー会社では歩合制のみの「完全歩合給」を採用しているところもあります。

完全歩合給では、万一、再び緊急事態宣言などが出される事態が発生した場合、その月の給料が大きく下がってしまうリスクは避けられません。
そのため、よほど稼げる自信がないかぎり、一部歩合制の方が安全です。

歩合制の部分の割合が低いと、がんばって働いても給料はそれほど増えることはありません。
少しでも歩合制の割合が高い会社の方が頑張りがいがあるというものでしょう。

2．勤務時間の選択ができるか

タクシー運転手の勤務形態は以下の4つのものがあります。

・昼勤
・夜勤
・昼夜勤
・隔日勤務（1日働いてから翌日休みになる）

夜勤の場合はコロナ禍で緊急事態宣言などが出た場合などは乗客が少なくなることから不利になる傾向があります。

しかし、固定給の部分に目を向ければ、夜勤はもともとの固定給が高いので、必ずしも損になるとは限りません。

また、隔日勤務は休日を多くとることができますが、他の勤務形態よりも1カ月辺りの勤務時間が少なくなり、その分給料も減ることになります。

いずれにしても、自分のライフスタイルに合った勤務形態が選択できる会社を選びましょう。

3．免許取得制度があるか

第二種運転免許がなければタクシーの運転はできませんが、内定後に免許取得を支援してくれる会社もあります。
そういった会社は、免許取得のための補助金制度があったり、見習い期間に免許取得に行かせてくれたりするものです。

4．求められる世代や性別があるか

20台歓迎や女性歓迎など、求められる世代や性別が明確に記載されていると、働きやすい会社に巡り合える可能性が高くなります。
そのような会社は、福利厚生が採用方針にあわせて充実しているものです。
特に女性の場合、同じ会社内に同性が多いと仕事もやりやすいでしょう。

5．新規事業のビジョンの記載があるか

タクシーの運転手をしながら少しでも給料を上げたいと思ったら、確かなビジョンが提示され、新規事業の開拓のための採用などとうたっているタクシー会社がおすすめです。

コロナ禍後の新規施策のための要員として採用されれば、働ける機会も多くなって給料アップが期待でき、モチベーションも上がるでしょう。

ただし、コロナ禍前のタクシー運転手のイメージとは違う働き方になる可能性があるため、従来のタクシー運転手の業務をイメージしていた人はギャップを感じるかもしれません。

まとめ

ポストコロナ時代を迎え、タクシーならではの新サービスを打ち出している会社もあります。
タクシー業界の人手不足のみならず、将来を見据えて新規の採用をしているタクシー会社もあります。

とはいえ、不安定なコロナ禍だからこそ、タクシー会社は給料や勤務時間、保障制度がしっかりとしているところを選ぶのは大前提でしょう。

転職した後に、想定していた業務内容と違っていたというようなことが起こらないように、事前調査を十分に行い、自分に適したタクシー会社を就職・転職先にすることが大切です。